インフルエンサーマーケティングの失敗事例/炎上事例を紹介！
昨今、重要なマーケティング活動の1つとして確立された「インフルエンサーマーケティング」。ユニクロやしまむら、ドミノピザといった大企業もインフルエンサーを活用した発信活動を強化しており、今後も売上拡大にむけて重要になってきます。
一方、中にはインフルエンサーを活用してしまったことで炎上してしまったり、自社のブランディングを傷つけてしまったり、失敗してしまった会社も存在します。
そこで本記事では、記事をご覧になった方がインフルエンサーマーケティングで失敗しないために、失敗事例をまとめました。
インフルエンサーマーケの失敗・炎上事例
インフルエンサーを起用して失敗・炎上してしまった事例を紹介します。好評であれば、さらに追記していきますのでお気軽にコメントください。
シャネル×コムドット
シャネルのブランドイメージは、「エレガントで高級感」があり、「自立した強い女性」の象徴であり、その根底には「自由と洗練」の哲学があります。
そういったイメージとコムドットが「合わない」という声が非常に多くあがりました。しかし、注目度という点ではかなり大きな数字を集めたと思います。
シャネルの狙いが注目度なのかブランドイメージ向上なのかによって成功・失敗の区分けは変わりますが、個人的にはもっと良い写真なかったのかなとは思います。
どん兵衛×VTuber 輝夜月
タイアップ動画が非公開・特設サイトも消えたことで憶測が拡散。
動画内で競合っぽいカップ麺をバットで殴る描写があったこともあり「企業側のチェックは？」「モラルどうなってる？」系の批判が出た。日清は「期間限定施策の終了」と説明しました。
誰を起用するか”だけでなく、“何をやらせるか／チェック体制”が炎上の火種になることもあります。
また、日清食品はその他にもホリエモンさんを起用した炎上事例を抱えています。
インフルエンサーマーケティングの炎上・信用毀損の失敗パターン
インフルエンサーマーケティングの「ダメージ型の失敗」は、投稿が伸びないことよりも厄介です。炎上やステマ疑惑は、短期の売上だけでなくブランドの信頼を削り、回復にも時間がかかります。
失敗企業に共通するのは、インフルエンサー個人の問題として片づけてしまい、企業側の運用ルールやチェック体制が整っていないことです。逆に言えば、ガバナンスを整えるほど、炎上確率と損失を下げやすくなります。
広告表記が統一されていない（PR表記の抜け）
広告表記の抜けや揺れは、炎上の火種になりやすい代表例です。投稿内容が真っ当でも、表記がないだけで「隠して売っている」と受け取られ、コメント欄が荒れます。
さらに厄介なのは、表記の揺れが起きると「この会社はルールを守れない」という印象まで付くことです。統一のコツは、表記をインフルエンサー任せにしないことです。どの媒体でも、どの投稿形式でも、同じルールで運用できるように決めます。
| 決めること | 具体例 | 抜けやすいポイント |
|---|---|---|
| 表記文言 | 広告／PR／タイアップなど、使う語句を固定 | インフルエンサーごとに言い回しが変わる |
| 表記位置 | 本文冒頭、キャプション先頭、動画内の冒頭など | 長文の末尾に入れて見落とされる |
| 対象範囲 | フィード、ストーリー、ライブ、固定コメントまで | ストーリーだけ抜ける |
| 確認フロー | 投稿前プレビュー提出→社内チェック→投稿 | 当日の投稿ラッシュで確認が形骸化する |
表記を統一するだけで、疑いの向けられ方は大きく変わります。表記は「面倒な作業」ではなく、投稿の内容を正当に受け取ってもらうための前提づくりだと捉えると運用しやすいです。
景表法・薬機法に触れやすい表現を許してしまう
法規に触れやすい表現の怖さは、悪意がなくても発生する点です。インフルエンサーは視聴者に分かりやすく伝えようとして、強い言い切りや比較表現を使いがちです。
企業側がチェックせずに通すと、後から修正や投稿停止になり、余計に注目を集めてしまうことがあります。回避策は、表現を縛りすぎずに「根拠の置き方」を揃えることです。
ブリーフに、使ってよい表現の範囲と、添えるべき条件（使用感の個人差、対象者、使用方法など）を入れておくと、投稿の自然さを保ちつつ危うさを下げられます。
- 断定・万能表現
↳「絶対」「確実」「必ず」などの言い切りに寄りやすい - 根拠のない優良誤認につながる表現
↳効果や性能を過度に良く見せる言い回しになりやすい - 比較の危うさ
↳他社や別商品との比較で、条件や根拠が抜けやすい - 体験談の一般化
↳個人の感想が、万人に当てはまるように見える書き方になる - 注意事項の省略
↳対象外の人や使い方の条件が書かれず誤解される
過度な煽りや誇張でブランドトーンが崩れる
短期の反応を取りに行くほど、煽りや誇張は強くなります。ただ、強い言葉で一瞬伸びても、ブランドの信頼が削れると、あとから回収が難しくなります。
失敗企業は「売れれば正義」になってしまい、ブランドの人格や約束（らしさ）と投稿のトーンがズレます。トーンが崩れる典型は、急に過激な表現になる、比較で相手を下げる、焦らせる煽りで背中を押す、といった方向です。
こうした表現は、コメント欄の反発や不信を招きやすく、購入には結びつかないのにブランドだけが傷つくことがあります。回避策としては、投稿前に「ブランドの言葉遣い」と「やらない表現」を短い文章で決め、ブリーフに入れて共有するのが効きます。
さらに、過去の自社SNSや広告コピーと並べて読み、違和感が出るなら修正する。これだけでも、トーン崩れはかなり減ります。
初動対応ミスで拡大する（沈黙、責任転嫁、削除だけ）
炎上の拡大は、投稿内容そのものより「企業の反応」で起きることが多いです。失敗企業がやりがちなのは、状況を把握できないまま沈黙する、インフルエンサーのせいにする、削除だけして説明しない、といった対応です。
これらは火消しどころか、「やましいことがあるのでは」と疑いを強めます。
| やりがちな対応 | 起きやすい悪化 | 代わりにやるべきこと |
|---|---|---|
| 沈黙して様子見 | 憶測が増え、情報が独り歩きする | 事実確認中である旨と、次の報告予定を短く出す |
| 責任転嫁（個人の問題にする） | 企業の統制不全だと捉えられる | 運用責任は企業側にある前提で説明する |
| 削除だけして説明しない | 隠蔽と受け取られやすい | 削除理由と再発防止の方針を示す |
| 感情的な反論 | 対立構造が生まれ燃え続ける | 論点を整理し、事実と対応だけを淡々と伝える |
初動の目的は、完璧に鎮火することではなく、損失の上限を決めて広がりを止めることです。窓口（PR/CS/法務）を決め、投稿停止の判断基準、声明の型、問い合わせ導線まで用意しておくと、担当者が抱え込まずに判断できます。
まとめ
インフルエンサーマーケティングは今や重要なマーケティング手法ですが、炎上やブランド毀損のリスクも伴います。
本記事では、シャネル×コムドットのブランドイメージ不一致や、日清どん兵衛×VTuberの不適切演出など、実際の失敗事例を紹介しました。よくある失敗パターンとして、PR表記の抜け・不統一、景表法や薬機法に触れる表現、過度な煽りによるブランドトーンの崩壊、そして沈黙や責任転嫁といった初動対応ミスが挙げられます。
これらを防ぐには、表記ルールの統一、表現ガイドラインの明文化、チェック体制の整備、炎上時の対応フロー準備が重要です。インフルエンサー任せにせず、企業側のガバナンスを整えることが大切です。
